働く環境・研修制度

内定者研修、新入社員研修、FCG新入社員研修、入社半年研修、入社3年目研修、中堅社員研修、新任部次長研修、新任部長研修　など

国際社会で活躍する人材を育成することを目的に社員の海外留学制度があります。昭和60年から始まり、これまでに計100人以上が世界各国に留学しました。
応募資格は本採用後3年以上、満40歳未満の社員。期間は半年～1年間。毎年数人が選出され、アメリカやイギリスを中心に世界各国で社員としての資質をより一層高めていきます。

高度な専門知識を身につけて活躍できる人材を育成するために、社員を自由なテーマで国内留学させる制度です。応募資格は本採用後3年以上勤務している人。平成15年に導入し、これまでに大学、企業、研修機関などさまざまな場所へ多くの社員が留学しています。

子供が生まれるときには「育児休職（出生時育児休職も）」が取得可能です。当然、男女問いません。育児休職は、子供が最大2歳になるまで休職できる制度です。
「産後パパ育休」とも呼ばれる「出生時育児休職」もあります。実際に、男性社員が育児休職を取得している実績も複数あります！また、小学校卒業まで深夜勤務制限、時間外労働の免除、短時間勤務を認める制度があります。失効した年次有給休暇を、育児事由で取得することを認める制度もございます。

社員の家族が長期療養や介護を必要とした場合、通算1年の休職を認めています。また、休職以外にも深夜勤務制限、時間外労働の免除を認める制度もあります。
失効した年次有給休暇を、介護事由で取得することを認める制度もございます。

育児、介護、配偶者の転勤等が理由で退職する社員が、一旦退職した後に、一定期間内であれば再雇用される制度です。
なお、再雇用にあたっては一定の条件・選考が課せられます。

ＬＴＤ制度は、傷病による休業期間中もある一定の収入の補償を行う制度です。

社会貢献度の高い活動への参加、協力（福祉や自然環境保護活動、災害援助、ドナー登録・提供など）を希望するときに利用する休暇制度です。勤続1年以上の社員が対象で、年間3日まで認められています。

厚生年金保険、雇用保険、健康保険、介護保険、労働者災害補償保険

産経健保組合の診療所や健康管理室があります。 心身の健康面での相談があれば利用してください。

社員の健康を守るため、会社は全社員を対象に健康診断を行います。